アメリカのPhloronol Inc.と韓国のBotamedi Inc.は、MOP™を活用して開発したHydro-Network™技術を用いて、老化及び老人性疾患の大きな問題となっている、認知障害や様々な退行性疾患の改善に効果的なアンチエイジング製品を開発した。
20年間にわたって海洋ポリフェノール「Seanol®」の研究・開発を行ってきたイ・ヘンウ博士は、7月30日(火) ウェスティンホテル大阪にて、安全性と即効性が確保されたスーパーアンチエイジング技術の紹介とともに、認知障害改善とダイエットについて講演会を行った。
21世紀現代人類の高齢化の進行により認知障害をはじめとして多様な退行性疾患が発生しており、腹部肥満、高血糖、高血圧及び高脂血症などに関わる代謝性疾患の治療が非常に困難なのが現状だ。また、老化と退行性疾患の相関関係を改善させるため幹細胞を含めた様々な治療法の研究を進めているが、現在はっきりした改善の方法がないのが実状だ。さらに、ほとんどの老化進行や退行性疾患の主因が慢性炎症であることに学系は同意を示しているが、既存の慢性炎症治療剤の副作用が強く、多くの試験が実施できないという問題もあり限界に達している。
そんな中、最近天然物新薬を開発するアメリカのPhloronol Inc.は韓国のバイオ企業Botamedi Inc.と協力し、Hydration※3を通して老化細胞の代謝を活性化し、短期間で慢性炎症を抑制、改善する原理である海洋オリゴマー形態のポリフェノールを活用したHydro-Networkを開発した。
欧州食品安全機関とアメリカFDA、アジアで初めてNFI、NDIなどの認証を取得した海洋オリゴマ形態のポリフェノールである、海洋褐藻類から抽出される海洋ポリフェノール、Seanol®は、アメリカFDAより新薬臨床許可を受けて臨床第1相を安全に終了し、さらに患者を対象に実施される臨床第2相実験でも安全性を認められ、21世紀になって初めて医薬や食品の分野で同時に採用される物質だ。
文頭で示した通り、現在まで効率的な老化関連疾患及び代謝を効果的に遮断できなかった理由は、ほとんどの医薬品が副作用を同時に保持している点にある。老人性疾患の治療及び改善は様々な経路で進行されるため、多数の医薬品を使わなければならないとされているが、多数の医薬品を使用するということは同時に副作用も複合的に発生する危険性が非常に高くなるということにほかならず、治療及び改善が困難を極めた。
しかし、アメリカでSeanol®として知られている多分子ポリフェノールは、食品の安全性を持ちながら炎症の抑制、細胞の保護、血流の改善、抗菌、抗ウィルス効果が期待できる、非常に優れたスーパー抗酸化物質※4であり、多機能効果を持ったスーパー抗酸化剤は安全でありながら様々な酵素効果を発揮し、老化改善に最も効率的だ。特に抗炎症及び抗酸化の優れた効果は細胞老化に直接作用し慢性疾患を効率的に改善する。
複合的な多機能Seanol®の構造的特性を利用し、多分子形態※6（MOP™、Marine Oligomeric Polyphenol）でHydro-Networkが繋がると、老化した細胞のHydrationが進行し細胞代謝を活性化、細胞にSeanol®が持っている様々な機能が同時に適用され優れた効果を発生させる。
認知機能障害、肥満、慢性疲労などに優れた効果を表し、特にMMSE※7（Mini Mental State Examination）を通じた認知障害の改善の臨床の結果、老化による認知機能改善に優れた改善効果を見せた。
尚、代謝障害によって発生する腹部肥満の改善効果も、8週間での平均6%以上（4%～12%）という改善効果を見せ、慢性炎症の主因である代謝障害症候群の改善の可能性を提示した。
動物臨床中に発見された、動物の健康寿命の延長と活動性の改善結果を犬に適用した結果、老化した犬の活動性の改善、退行性疾患の改善、認知能力改善老化による体臭の改善などが1～3週間ではっきりと表れた。
今後、人間の寿命が100歳以上になると予測される中、どの程度健康的に長寿するのかが重要な要素になった。安全な食品を通して老化を改善し、細胞の代謝を活性化すると、21世紀の人々のより新しい生活が展開されると期待できる。
＜主な研究開発分野＞
・老化（アルツハイマー病とパーキンソン病）の改善、治療法の研究・開発
・心血管疾患の予防療法の開発
・脳、肝臓、腎臓、心臓の健康のための栄養補助食品添加物製剤技術
＜技術イノベーションに関する主要な貢献＞
・アメリカ食品医薬品局の医薬品開発追跡におけるPhloronol Inc.の金融・戦略設立
・Seanol®に基づく30以上の革新的な製品の開発・アメリカのPhloronol Inc.と協力してHydro-Network™テクノロジーの開発など
Source: PR Times Japan